2015年12月20日日曜日

エセ経営コンサルタント山田修Jr.「誤解だらけのQBハウスの世界戦略 プロ養成徹底、出店地域の価格引き下げ…」に見る無能さ

根本的に論理思考力が足りてない山田修Jr.です。

65歳を過ぎてハゲ散らかしているので美容室には通えません・・・。
いつもの床屋の担当の理髪師が代わると、一からハゲについて説明しなければならないのがストレスです。


いや〜、お見苦しくてすみません…。


ところで、
『山田修の戦略ブログ』に以下の記事を見つけた。

「これで経営コンサルタントか?」と呆れるほどクズな分析をしている。
そして、自分の理解を超えている理論を性懲りも無く批判しているのだ。



「誤解だらけのQBハウスの世界戦略 プロ養成徹底、出店地域の価格引き下げ…(4)」
http://yamadaosamu.blogspot.jp/2015/11/qb_25.html


以下、引用。

私は同セオリーを拙著『本当に使える経営戦略・使えない経営戦略』(ぱる出版/13年刊)で、「青い鳥幻想を広げた最悪のセオリー」と批判した。そしてその年、私のセミナーで『ブルー・オーシャン戦略』が称揚した企業事例の「その後」を検証してもらったら、唯一「しっかり生き残っています」と報告されたのがQBハウスだった。


修は評判の悪い自著(以下、アマゾンの書評)でわざわざ世界的にも名高い『ブルー・オーシャン戦略』を批判しているのである。小保方ではないが、三流米国経営大学院はこいつの三流MBA修了を取り消すべきだろう。

何も『ブルー・オーシャン戦略』は「青い鳥幻想」を広げた理論ではない。仮にそのように受け止めた修のような人間が数多といたならば、それは彼らのオツムが常に自分の都合の良いようにしか解釈できない「修レベル」だったからだろう。


修は次のようにも書いている。

そして今年9月に至り、『新版ブルー・オーシャン戦略』が刊行され、それは私のような立場からの論難への言い訳に満ち満ちている大冊となっている。


まさに救いようがない。早く地獄に落ちろ!!
新版の『ブルー・オーシャン戦略』は、山田修のような知的レベルの低い読者を対象にしているのではなく、ましてや論難への言い訳に満ち満ちているわけでもない。同著は親切にも一般の読者に対して誤解のないよう懇切丁寧にその理論を噛み砕いて説明してくれているのである。


加えて、どうしようもない低レベルな議論を展開しているので引用しよう。

QBハウスに競争、競合がないわけではない。前述したプラージュでは1400円で「ヘア・カット+シャンプー」の価格を押し出している。私の自宅最寄り駅にもQBハウスがあるが、駅周辺の理髪店は1500円~1800円でシャンプーと顔剃りも施される総合調髪を提供している。つまり、QBハウスが出店した当該地域市場の価格を引き下げているのだ。


賢明な読者であればお分かりであろう。
「ブルーオーシャン戦略」の醍醐味は「引き算」である。通常、理髪店ではシャンプーのために水を使うわけだが、QBハウスは洗髪という工程を省くことで、水を使わず、その分の設備投資が不要で、ヘアカットを短時間で終わらせることができる。結果として価格も下がるし、入店からヘアカットが終わってお店を出るまでの時間を短縮しているのである。

QBハウスは自らの戦略によって、むしろ修が「前述したプラージュでは1400円で「ヘア・カット+シャンプー」の価格を押し出している。私の自宅最寄り駅にもQBハウスがあるが、駅周辺の理髪店は1500円~1800円でシャンプーと顔剃りも施される総合調髪を提供している。」と書いているように、従来のお店に低価格を強いているのである。逆に言えば、従来型の近隣のお店はレッド・オーシャンに引きずり込まれたわけだ。

QBハウスが周りのお店の価格に合わせて値下げを強いられているならともかく、逆の立場にいるのだから、優位性をむしろ発揮している。素晴らしいではないか。これのどこが最悪のセオリーなのかきちんと説明していただきたいものだ。

このような記事が「ビジネスジャーナル」に掲載されていた。またまた早速抗議の連絡を入れることにする。

http://biz-journal.jp/2015/11/post_12408.html



(追記)

修ブログに次のような記事がある。

誤解だらけのQBハウスの世界戦略 プロ養成徹底、出店地域の価格引き下げ…(6)
http://yamadaosamu.blogspot.jp/2015/11/qb_27.html


以下、くだらないが引用しよう。

年商でみると、阪南理美容社(365億円)、アルテサロン(168億円)に次ぐ業界3位である。ちなみに、このランクからもキュービーネットはブルー・オーシャンの事例ではないことがわかる。


年商の規模によって「ブルー・オーシャン戦略」をとっている企業かどうかをはかることは不適切である。この頭のランクからも修はまともな経営コンサルタントの事例ではないことがわかる。

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